今年の夏も「記録的な猛暑」が現実味を帯びてきました。もしも猛暑に物価高が重なったら、私たちの家計にどれほどの影響が出るのでしょうか。

第一経済研究所では、気象や電力、食料価格のデータをAIに学習させ、2026年夏の家計負担について3つのシナリオを予測。最悪のケースでは、4人家族の月の出費が最大2万5千円増加する可能性があるという、衝撃的な結果が発表されました。

AIが導き出した3つの家計シナリオ

この分析は「2026年酷暑インフレ ～熱波と物価高が家計に与える影響とその対策」と題され、第一経済研究所ライフデザイン研究部の柏村祐主席研究員が7月2日に発表したものです。

AIは、過去の気象情報、農林水産省の作物データ、電力需給見通し、世界的な資源価格の変動などをもとに、家計への影響を試算。今回は4人家族をモデルにしています。

標準シナリオ（発生確率：55％）

気温は高め、しかし比較的穏やかな気象条件が想定される「平均的な夏」です。とはいえ、猛暑による野菜の生育不良でトマトなどの価格が高騰し、冷房の使用増加で光熱費も上昇。

食費：3,000～5,000円増 電気・ガス代：2,000～4,000円増 合計：5,000～9,000円の家計負担増

価格高騰シナリオ（発生確率：30％）

最も警戒すべきのがこのケース。記録的な猛暑、干ばつ、水害が日本全国で発生。野菜やコメの供給が大幅に落ち込み、電力不足も深刻化。

食費：8,000～15,000円増 電気・ガス代：5,000～10,000円増 合計：13,000～25,000円の家計負担増

価格安定シナリオ（発生確率：15％）

気温は高めでも、降雨に恵まれ比較的安定した気象条件のケース。野菜や電気の価格も落ち着き、むしろ光熱費が減る可能性もあります。

食費：0～-1,000円 電気・ガス代：-500～-1,500円 合計：-500円の負担軽減

今からできる「家計防衛」対策とは？

柏村氏は、酷暑による支出増に備えるための具体策として、以下のようなポイントを挙げています。

安定価格の食材を選ぶ：価格変動が少ない冷凍食品や缶詰、乾物などを活用 フードロスを防ぐ：まとめ買い後の冷凍保存や、特売を上手に利用 省エネを徹底する：冷房設定温度は28度を目安に、断熱シートなども有効

これらの工夫で、予測される支出の増加を抑えられる可能性があるとのこと。

さらに柏村氏は、「AIの予測がもたらす真の価値は、“今のうちに備える時間”を与えてくれることです。不安にとらわれるのではなく、行動に変えていくことが大切」と語っています。

今年の夏、家計に「備える」意識を

酷暑も物価高も、避けられない自然の流れかもしれません。ですが、正しい情報をもとに行動することで、私たちはその影響を最小限に抑えることができます。

予測は不安をあおるためではなく、準備するためのチャンスです。暑さが本格化する前に、少しでも家計にやさしい生活習慣を整えておきましょう。